こんにちは。　ジェイグラブの横川です。

オムニチャネル。複数の販売チャネルを活用する「マルチチャネル」の一部で、リアルとネットの融合を指し、実店舗へ誘導するという意味合いの強いO2O（Online to Offline）も含まれます。

この言葉自体はずいぶん前からありましたが、世界的に人流の回復が企図されていた2021年後半からはオムニチャネルを検討しないECは時代遅れという風潮が生まれつつありました。

その2年も前の「あたりまえ」を、敢えて話して世間に再認識させようとしているのが、今回のショッピファイの代表である、ハーレー・フィンケルシュタインの発言です。

手前味噌で申し訳ありませんが、ジェイグラブ株式会社は2021年秋からこの世界的な流れにすでに乗っており、アメリカで2019年には市民権を得ていたショールームストアという手法を導入して、ジェイグラブモールというオンラインとオフラインの融合企画をJTBとイオンカンボジアと共同で実行に移しています。詳細はブログの最後に記載します。

ショッピファイ社長「オムニチャネル」と言うのは「カラーテレビ」と言うのと同じになる

ショッピファイ代表のハーレー・フィンケルシュタインは、

「オムニチャネルという言葉は、私たちの業界ではかなり以前から使われており、小売業者やブランド、販売業者が1つのチャネルだけでなく、複数のチャネルで販売を行うことを示唆していましたが、これは、定常状態になりつつあるのかもしれません。今後数年間、オムニチャネルについて話すことは、カラーテレビについて話すようなものだと思います。すべてのテレビはデフォルトでカラーテレビなので、それを言わないだけです。今まさにそれが起きているのです。また、小売に関して言えば、優れたブランドは複数のタッチポイントを持ち、さまざまな表面積で購入できるようになってきています。昨年は、物理的な小売がまだ完全にオープンになっていませんでした。すべてのチャネルがオープンになっている今年、消費者は最も便利な方法で、どのようにでも買いたいと考えています。そして、最も成功するブランドは、それを本当に簡単にできるようにすることでしょう。2020年には、電子商取引の普及が3年か5年先まで進んでいることは、よく知られています。

しかし、現在では、電子商取引と同じような論評、つまり、傷つけられるという論調があります。しかし、そうではありません。パンデミック後に起こったこととして、電子商取引はまだ非常に小さな割合ですが、世界全体で見ると、電子商取引は小売業全体の20％以下です。アメリカでは小売業全体の20％以下、カナダとイギリスでは20％以下、中国ではもう少し高くなっています。しかし、一般的には、Eコマースの成長率は2019年頃の水準に戻っていますが、これはより大きな基盤の上に成り立っているのです。ですから、Eコマースのマクロ的な追い風は、まだ非常に健全だと思います。」

と語りました。

参照：Shopify President: Saying ‘Omnichannel’ Will Soon Be Like Saying ‘Color TV’

ショールームストアというオムニチャネル戦略とは

海外では以前から存在していたので、とりたてて珍しいわけではないのですが、その潮流にしっかり乗ったジェイグラブモールのオムニチャネル戦略とはどういうことかを以前のブログでお知らせしています。こちらをご覧ください。下記の記事は先月のものですが、2022年上半期にすでに実行しており、もう少しで1年がたちます。

2021年11月に計画を策定し、2022年2月下旬にローンチしました。もちろん不完全な部分はあります。しかし、不完全な部分が完全になるまでスタートせず、チンタラチンタラしがちな、ザ・ニッポンの企業のような真似はしません。早くやることが世界と戦うときの重要なポイントですので、不完全な部分があるのを承知でスタートし、問題が起きればその都度改善しています。

そして実は、この企画はジェイグラブ・オムニチャネル戦略の序章です。まだまだ隠し玉があります^^;。

参考：【速報】 ショールームストア in イオンカンボジア スタート！越境EC販売代行プラットフォーム j-Grab Mall (ジェイグラブモール)の商品を展示