こんにちは。ジェイグラブの横川です。
新型コロナ流行という予期せぬ出来事があったこともあり、eコマースは世界的に伸長しましたが、ネットショッピングに限らずIT化の著しい遅れから、IT分野に限って言えば完全な後進国である日本の場合、eコマースの必要性に駆られて意識し始めた人が多くなったとはいえ、その知識がとても古いままという状況が顕著です。ジェイグラブはeコマースについては先端の知識を持っていると思っていますが、先日海外のニュースサイトを見ていたら、海外はもっと進んでいたことを痛感させられる記事を読みました。記事はガーディアン・メディア（英国のガーディアンではない）に載っていたものです。長文でしたが、2/3は実例のオンパレードで、あまり日本の業者の参考にはならなかったので、それ以外の部分を抜粋してみました。
伝説によれば、麻薬取引から始まったというeコマースも、いまや地球上の何十億人もの人々の日常生活に織り込まれています。新型コロナウイルスの大流行以来、eコマースは経済の中心に躍り出てきました。
実店舗のショッピングでさえも、小売体験の中にeコマースの要素が組み込まれています。スマホを取り出して電子決済すると、物理的には店内にいても、事実上オンラインでの取引が行われたことになるからです。それに買い物客は最終的に店舗で購入する場合でも、オンラインで商品を吟味することが多いのです。
結局、現代の商取引、特に消費者向け商取引のほぼすべての側面では、デジタル、電子、またはオンラインの要素がショッピングプロセスに組み込まれています。
カリフォルニアの世界最大級のベンチャーキャピタルであるNEAのベン・ナラシンは、「真のオムニチャネル体験を買い物客に提供できない小売業者は、地に足がつかなくなるだけでなく、廃業していくことになります。」と言っています。
もはや完全にオフラインやオンラインで行われる商取引はほとんどないということから、海外ではもう「e コマースの e を削除することが、正しいのではないか。」という意見が出ています。
ニューヨークのファッション工科大学小売学の教授のシェリー・コーエンは、電子商取引という名称はひどく時代遅れだと考えています。
「私は学生たちに、主にソーシャルメディアを介して行われるビジネスの『s-commerce』について話しています。また、モバイルデバイスを利用して販売する『mコマース』についても話しています。技術的には、eコマースとは、ウェブサイトを介して直接販売されるものを指しますが、業界のeコマースの使い方としては、E コマース、S コマース、M コマースを合わせたものをデジタル販売と呼ぶべきでしょう。eコマースの『e』は、今日の経済においてはほとんど意味がないほど汎用的なものです。」とコーエンは結論づけています。
メディアや小売業界が辞書を更新して新しい用語を採用するようになるかどうかは、まだわからない。いずれにしても、「eコマース」という言葉は、以前よりも今日の方がはるかに多くの意味を持っています。
