こんにちは。ジェイグラブの横川です。

今日ご紹介するのは、ふらっとやってきた人を購入者にさせる、ユーザーの興味を惹いて離さない動画マーケティングの5つのやり方についてです。

でも、先に断っておきます。日本企業には少し難しいかも・・・。

個人的にはとてもいい記事だと思いましたし、私は動画ではありませんが、この著者が主張する戦略のいくつかは既に実際に実践していました。

日本企業には少し難しいかもと書いたのは、日本の感覚のままで海外に打って出ようという企業の場合です（そういう企業が多いのでやや諦めがちに書いたのですが^^;）。

相手は海外なのですから、国内と同じ感覚でいいわけがないと理解して動ける企業様にはきっと役立つに違いありません。

企業がユーザーの目玉をつかんで離さず顧客に変える動画マーケティングで最も成功する5つの戦術

世界はまだ新型コロナの影響で動揺しており、多くの企業が損失を計上している。

ワクチンの接種開始は、トンネルの終わりの待望の光であり、企業は通常業務の再開に向けて準備を進めている。

企業はオーディエンスとの再エンゲージメントのためにあらゆる手段を模索しており、動画マーケティングはそのための有効なツールであることに変わりはありません。

最近のインターネットレポートによると、2022年にはインターネットトラフィックの82%が動画によるだろうと予測されています。

しかし、新型コロナがマーケティングコミュニケーションを変化させる中、動画マーケティングのダイナミクスはもはや同じではなく、企業は良好な結果を得るために「ニューノーマル」に適応しなければなりません。

では、企業に効果的な最近の動画マーケティングの動向を見ていきましょう。

変化に対応する鍵は、柔軟性

企業活動は計画性が重要です。すべてのものは、秩序立てるため徹底的にアウトライン化されています。

マーケティング担当者は、細部にまで注意を払ってしっかりとした戦略を作成することで、動画マーケティングキャンペーンでもこのルールで勝負しています。

よく計画されたマーケティング戦略としては賞賛に値するが、前例のない出来事に直面しても同じでいいわけありません。

堅実な動画マーケティング戦略は、別のフィールドで行うことなので、従来路線のままでは非生産的になってしまいます。

パンデミックのさなかにもかかわらず、インパクトを与えているブランドは、動画マーケティング戦略を迅速かつ自発的に変更することができたブランドです。

彼らは、キャンペーンに現実の要素を取り入れ、人々が共感できる言語を使っているのです。

このようなマーケティングキャンペーンの方向性を変えることは、柔軟性の余地がある場合にのみ可能です。

共感はプライスレス

多くの動画マーケティングキャンペーンには、最終的な目標が一つあります。

ほとんどのマーケティング担当者にとって、キャンペーンは目標を達成しなければ成功したとはいえません。

消費者との接点と販売時点の間には大きなギャップがあり、消費者をうまく誘導するには多くの機転が必要です。

昨年、私たちは、「共感」が動画マーケティングの成功には不可欠であることを再認識しました。

パンデミックの時、人々は自分たちの優先順位を再検討しました。「生き残り」が最重要テーマになったため、従来のリストの上位にあったものは最下位に落ちてしまいました。

ロックダウンは苦痛を引き起こし、以前は消費者に大きな価値があった製品は取るに足らないものになりました。

成功したブランドは、製品を人々の喉に押し付けるのではなく、連帯と思いやりのビデオマーケティングキャンペーンを作成することで、視聴者の幸福に対する懸念を示すことに焦点を当てました。

彼らは、売上を上げることから慰めを提供することへと目標をシフトさせ、困難な時代にそこにいることを記憶してもらえればと考えました。

不正に立ち向かうことは、黙っているよりもやりがいがある

企業ブランドは、ミッション、ビジョン、目的によって動きます。これらの要素は、企業の価値観でもあります。様々な価値観があれど、人間性を向上させるという点では共通しています。

企業ブランドの中には、自分たちの価値観を声高に主張し、その声を社会の改善に活かしている企業もあります。

人種や男女間の不平等、警察の残虐行為などの社会的不公平の問題は、近年、大きな話題となっています。

ビデオマーケティングキャンペーンでこれらの声に対抗して声を上げているブランドは、他のブランドとは一線を画しており、消費者の信頼を勝ち取るために、声を上げることを選択しています。

Edelmanのレポートによると、64%の消費者は、社会的・政治的問題に対するブランドの立場に基づいて、そのブランドをひいきにするか、ボイコットするかのどちらかになることが明らかになりました。

動画マーケティングキャンペーンに自社の価値観を盛り込むことで、自社の立ち位置を常に思い起こさせることができます。

予算を使ってクリエイティブな仕事をするのに最適

パンデミックが私たちに教えてくれた最大の教訓の一つは、一般的に、財政に慎重になることでした。

パンデミックの初期に世界経済が停止したため、生き残るための戦いとなりました。

企業組織は、従業員を維持しながらも業績を落とさないように、マーケティング予算を最小限に抑える方向へ舵を切りました。

高予算のテレビコマーシャルに何千ドルも投資することは、実行可能な選択肢ではありませんでした。

成功しているブランドは、動画マーケティングやその他のデジタルマーケティング手法を用いて、ソーシャルメディア上でオーディエンスとのコミュニケーションを図っています。

さらに興味深いことに、彼らはハイエンドの制作機材ではなく、スマートフォンを使ってコンテンツを作成することに注力しています。

ロックダウンで誰もが家に閉じこもっている間、企業は使えるものは何でも使わなければなりませんでした。

視聴者は状況を理解し、ライブストリーミングを含め、ブランドが打ち出したビデオキャンペーンに参加しました。

モバイルフレンドリーなコンテンツは必須ルール

最近の調査では、56% の消費者がパンデミック中に携帯電話の使用を増やしたことを明らかにしています。

ビデオマーケティングキャンペーンはより多くの視聴数を稼ぐ際に向いています。動画マーケティングキャンペーンがモバイルに合ってない場合、多くの機会損失を生んでしまいます。

Googleなどの検索エンジンの巨人がモバイルコンテンツのインデックス化を優先しているように、モバイルファーストのトレンドは今後もずっと続きます。

参考：5 Most Successful Video Marketing Tactics Brands Are Using to Grab Eyeballs and Convert Customers

この5大戦略のうち特に日本企業に頑張って欲しいのは、柔軟性・機転です。

これがあるだけで、結果はものすごく変わります。よく行政の一度決めた事はどんなに状況が変わっても変わらないということに苛立ちを覚える声がありますが、多かれ少なかれ民間企業にも海外視点から見るとあります。

トライ＆エラーと口にしながらエラーを恐れてトライを全然してないという企業も多いのではないでしょうか。

それから価値観の提示。これも日本企業は苦手そうです。

よく野球と政治の話はするなと言われましたが、海外では割とこうした価値観の提示はしています。

冒頭で「この著者が主張する戦略のいくつかは既に実際に実践していました」と書いたのは、これでした。

実は私は越境ECでは、あることに関する価値観ははっきりと示し、旗色を明確にしているものがあるのです。当然、逆の価値観を持つ人からは買ってもらえません。

当たり前ですが、それで結構と思っているからいいのですが。日本では日本の常識に合わせるけれど、海外相手では少し人格を変えるつもりでやったほうがいいのではないかと思います。