PHOTO by Clare Louise Jackson

こんにちは。ジェイグラブの横川です。

物事には、何かが上がれば、何かが下がるように、鳥瞰的にみればバランスが取れていくものが多いです。ECが盛り上がれば、生活の質は上がる一方、輸送頻度の上昇により大気汚染が拡大します。実際、それが実証されたようで、それを伝える記事を紹介します。

最後に、私達が取るべき方法は何なのかもまとめてみました。

EC増加により大気汚染も増加、研究で判明

ネイチャー・コミュニケーションズ誌に掲載された新たな研究によると、米国全土の倉庫が大気汚染悪化の一因となっているという。

米国では少なくとも1,500万人が倉庫から約半マイル以内に居住しており、交通量の増加による健康被害にさらされている。

調査によると、ECの増加により、商品の受け取り、仕分け、配送を行う倉庫の必要性が高まっている。米国には約15万の倉庫があり、その20％は0.3％の郡に集中している。これらの倉庫の多くはカリフォルニア州とテキサス州にある。

研究者らは、2010年から2021年にかけて倉庫建設ブームが起こり、より多くの交通量に対応するために、より多くの荷積み場と駐車スペースを備えた大型の建物が建てられたと指摘した。過去10年間に建設された倉庫の多くは、カリフォルニア州サンバーナーディーノなど、すでに複数の倉庫がある地域に集中していた。

荷積み場や駐車スペースが増えると、一般的にトラックの交通量が増え、微粒子や二酸化窒素などの汚染物質が増加します。二酸化窒素は倉庫の近くでは 20% 高くなります。どちらのタイプの汚染も、心臓血管疾患やなどに関係しています。

研究者らは、低所得のコミュニティと人種的・民族的少数派が倉庫関連の交通公害の影響を最も受けていると指摘しています。倉庫のある地域では、全国平均と比較してヒスパニック系が 59.7%、黒人が 69.5%、アジア系、ハワイ先住民、太平洋諸島系が 50.9% 多かった。

倉庫が密集している地域では、人種的および民族的少数派の格差がさらに大きく、米国の平均よりもヒスパニック系が 240%、アジア系が 290% 多かった。

この研究で研究者らは、NASAの交通関連の亜酸化窒素排出量の測定値、高速道路パフォーマンス監視システムの交通データ、および米国国勢調査局の人口統計情報を使用した。

「倉庫付近で衛星観測された二酸化窒素の増加は、間接的な排出源規制、古いトラックの交換に対するインセンティブ、そして電化に向けた企業の取り組みの必要性を強調している」と研究者らは述べた。

参考：Rise of e-commerce warehouses increases air pollution, study says

さいごに

ECが盛り上がれば大気汚染に繋がりそうだという話は、誰でも想像のできる話ですが、かといってECを今更完全廃止することはできません。そこで、ECを行いながら、地球環境の悪化速度を緩める策を講じ、バランスよく付き合っていくことが重要です。

ECをやる以上、飛行機や車を使わないわけには行かないのですが、以前から、ECの「ラストワンマイル方式」は地球環境に良くないというデータや研究結果はでていました。この「ラストワンマイル方式」というのが、AmazonがやっているFBAのやり方なのです。

地球環境を考えているというアピールは、消費者に響きますから、それを強調してラストワンマイル方式を利用しないという手や、ラストワンマイル方式はやむを得ず利用するが、梱包材は再生可能素材を利用するなど、こうした戦略は思いつきます。