こんにちは。ジェイグラブの横川です。

欲しい商品がある場合、まずは検索します。そして欲しい商品を売っているメーカーのサイトが見つかっても、そこで購入して大丈夫なのか心配になります。

しかし、そのメーカーの商品がECモールに売られていると、安心して買えます。あるいは（ある程度はサクラがいるとしても）SNSなどで感想を述べている人がいれば、安心して買えます。

故に、ECモール進出やSNSの積極的活用は重要です。

2023年、ECはソーシャルメディアで流行する

2023年の中国の最大の輸出品のひとつは、ソーシャルeコマース現象だろう。TikTok、YouTube、アマゾンなどの企業が、オンラインでの共有とショッピングを融合させた機能を展開しているのである。しかし、この最新の流行は、いくつかの限界にぶつかることも運命づけられている。

ソーシャルネットワーキングのライブ中継で商品を販売することは、中国以外でも有効であることが早くから証明されている。視聴者は有名人やいわゆるインフルエンサーとの交流を楽しむが、最終的な目標はクリックによる購買である。ソーシャル・センセーションを巻き起こしたNisrinは、50万人のTikTokフォロワーを集めながら、1回の動画セッションで1万ポンド（約160万円）もの化粧品やその他の商品を売りさばきました。

バイトダンス傘下のTikTokは、Douyinの成功を再現するために米国と英国でこのコンセプトを導入しました。その中国の姉妹アプリは、2021年に1190億ドル相当の商品を販売することを可能にした。アマゾンは最近、独自の模倣品であるInspireを発表した。性的コンテンツで知られる動画サービス「OnlyFans」も、クリエイターが個人向けグッズを加入者に販売できるようにしている。

ネットショッピングのライブ収入がマーケティング予算の縮小を相殺する。データポータルのスタティスタによると、これまで年率約30％で成長してきた米国のソーシャルメディア広告費は、今後3年間の平均で約12％に減速し、2025年には1140億ドルに達するという。一方、コンサルタント会社のマッキンゼーは、米国のソーシャルメディアの電子商取引売上は同じ期間に毎年20％増加し、800億ドルに達すると予測しています。

その魅力は理にかなっています。小売業者は、オンラインで買い物客を引き付け、維持したいと考えています。インタラクティブなライブストリームで顧客が商品についてより詳しく知ることができれば、eコマース取引でコストのかかる返品を減らすことができるはずです。

しかし、このメディアに適さない製品も少なくありません。例えば、化粧品は電化製品よりも効果的です。また、ソーシャルメディアサービスは、インフルエンサーや小売業者に追加料金を請求するのに苦慮するかもしれない。アマゾンなどは、ショッピング機能を追加料金なしで提供している。そして、競合他社は最終的に彼らの顧客となる可能性がある。ベンチャーキャピタルは、調査会社Pitchbookによると、実店舗の小売業者にこうした技術を提供するFireworkのような新興企業に7億ドルを投資している。

ネットワーク効果は強力でしょう。TikTokでは、ある小さな美容ブランドが、2時間のライブショッピング・イベントによって、旗艦店の1週間分の売上に相当する売上を達成しました。このような逸話は、欧米のソーシャルメディアにおいてEコマースを流行らせるものです。

参考：E-commerce will go viral on social media in 2023

さいごに

SNSにつきましては重要だとずっといい続けていますし、ただの情報発信ツールではない、どうすればいいかということもセミナーでは話しています。しかし、それでもやらない方もいます。それで売れないと文句を言われても・・・^^;、

という愚痴はさておき、SNSはすこしスローペースになると記事は言っていますが、それはSNSが安定期に入ってきているということです。そのくらい必須ツールになっているということですね。

ライブ配信による販売も効果的であることに触れていますが、これは誰に頼むかによってコストが大きく変わります。100万円程度の人もいれば、2000万円も必要なインフルエンサーもいます。