こんにちは。ジェイグラブの横川です。

ECは視覚が中心となる販売方法です（最近は動画も目立ってきていますので、動画が使えれば聴覚は刺激できます）。

したがって、視覚にうまく訴える必要が出てきます。
そうなると、写真、商品説明が何よりも重要だということがわかります。

日本の事業者は「変態的臆病だ」とよく訴えてきていますが、逆に言えば「バカ正直」であるということです。このバカ正直さは、買い手を騙そうと考えないという点で日本人の長所と言っていいと思います。

そのため、これから紹介する記事は、日本人にとって目からウロコが落ちない、取るに足らないものだと思いますが、データとして表示されていますので、参考になると思います。

商品情報が悪いと53%が他の店で買い物をする

オンラインショッピングにおいて、正しい商品情報が重要であることは、94％の消費者が認めている。昨年と比較すると、11パーセントのほどそのように考える人が増えた。そこからは、商品情報が十分でないと、53％の消費者が他の店で買い物をしたいとさえ思わせてしまうのです。

これらのデータは、製品情報ソリューション・プロバイダーのInriverが発表した最新レポートによるものです。調査では、米国、英国、ドイツの6,000人の消費者が、オンライン・ショッピングの経験について情報を共有しました。

持続可能性はこれからも続く

データによると、82％の消費者が、オンラインで購入する際に製品の環境に対する意識を見ることが重要または不可欠であると考えています。このことから、売り手は商品のエコロジーを前面に押し出し、持続可能性を重要な柱に据えるべきであると言えます。

これには、原材料の調達、労働慣行、リサイクル材料など、さまざまなものが含まれます。また、該当する場合は、地域の持続可能性に関する規制も含める必要があります。しかし、持続可能性は販売するモノやコトにとどまりません。このレポートによると、売り手はeコマースの旅をより持続可能なものにするために、リサイクル可能なパッケージやカーボンニュートラルな宅配便を考慮する必要があるとしています。

47%が不正確な情報に不満を感じている

この調査では、不正確な製品情報に対する消費者の反応も考慮しています。半数近く（47%）の消費者が商品情報が不正確だと「イライラする」と回答し、36%が「腹が立つ」と感じています。これらの結果は、いずれも昨年より2ポイント高くなっています。

さらに、消費者の半数以上（53％）は、悪い商品情報に遭遇した後、他の場所で買い物をしたいと考えるようになりました。オンラインショップがより高いコンバージョンを達成するためには、正確な商品情報を共有することが重要です。

製品詳細の表示方法の選択肢

正確な商品情報を提示する以外に、店舗はそれ以外の情報の提示方法についても考えないとなりません。39％の消費者が、商品説明の文章を参照すると回答していますが、2位は画像（25%）、3位は顧客評価（18%）をよく見ると答えています。なお、少数派ですが、商品の動画を好む人もいます（12％）。

参考：Bad product information makes 53% shop elsewhere

おわりに

日本人が恐れるのは、海外で、あるいは外国人とトラブることだと思います。
普通の健康状態の人が鼻風邪を引いただけで「俺、明日には死ぬかも（可能性としてはありえますが）」とビビリ散らすくらい、日本人は外国人とのトラブルと聞くと、一気に最悪のシナリオにすっ飛ぶ悪い癖があるので、外国人とトラブル＝国際訴訟と飛躍するケースが多いです（これも頭の片隅で考える必要はありますが）。

国際訴訟の不安を和らげるものにPL保険があります。このPLが問題なる時は、現に被害が起きていて、製品の設計上の欠陥、製造上の欠陥、警告・表示上の欠陥のいずれかが証明されないと話は始まりません。詳細はこちらの記事にまとめています（参考：PL保険と越境EC販売に関する訴訟について）

設計上・構造上の欠陥というのは神経質な日本人では滅多に起きないので、起きうるとしたら警告・表示上の欠陥でしょう。つまり、不正確な説明は国際訴訟になりうるということです。そこで、センシティブな商品はしっかり翻訳しましょう。